Download ～サステナビリティの未来を考える Big Picture www.pwc.com/jp

www.pwc.com/jp
Big Picture ～サステナビリティの未来を考える
PwCは、持続可能な社会とビジネスについてビジネスや政策のリーダーと共に、 ビジョンと課題解決策のディスカッションを行
うためのレポート、『Big Picture～サステナビリティの未来を考える』を作成しました。
2020年、2050年の気候変動、資源、人口、経済の未来像とは？どのような相互作用、あつれきがビジネスに影響を及ぼすの
か？未来の視点からサステナビリティの課題とどう対峙していくのか？
本冊子は、一貫した客観的情報と中長期的視点に基づき、メガトレンドから、ガバナンスと経営、業界分析までを包括的に検
討した、国内初のサステナビリティの総合レポートです。
未来の視点から今後の針路を読む ＞＞＞ 第2章地球規模のメガトレンド
持続可能な社会、ビジネスへの警鐘、難題を克服するために、立ち位置を未来に置くことで重大なポイントが見えてきます。
PwCは、8つのメガトレンドを独自に分析し、認識すべき課題と何をなすべきか考察します。
世界エネルギーの
需要増大と資源争奪
2050年、世界の国内総生
産（GDP）は4倍、エネル
ギー需要は2倍に膨張。
気候変動による世
界経済への影響
毎年約 200万人が、し
尿汚染が原因である水
系伝染病により死亡。
世界の人口増大と
先進国の少子高齢化
デジタルコンバージェンス：
次世代のITがもたらす社会
2050年、日本の高齢
者人口は4割強に。
アジア経済圏の台頭：経済・政治パワーの変化
水と食糧の確保：
生活を支える最も基本的な資源
世界経済・金融市場：世界同時不況後の不確実性
■ PwC Japan
あらた監査法人、プライスウォーターハウスクーパース株式会社、
税理士法人プライスウォーターハウスクーパース、
株式会社プライスウォーターハウスクーパース総合研究所
PwC
天然資源の利用：
自然生態系とのコンフリクト
問合せ先 ：
[email protected]
URL:www.pwcjp.com/service/sustainability
October 2010
1
www.pwc.com/jp
サステナビリティフレームワークの模索＞＞
第3章世界のガバナンスの潮流と新たな視点
リーダーは、従来のガバナンスモデルからの変革を模索して
います。サステナビリティの課題に対応する、社会統治、経営の
意思決定プロセス、管理の仕組みとは・・・？
社会的損害と企業活動への影響とは？＞＞
第4章サステナビリティに関するリスクの認識
ビジネスのリスクと機会を具体的に分析します。
2050年、気候変動の被害額は年間9.1兆円に。
気候変動問題が及ぼす財務影響への投資家の関心の高まり。
サステナビリティ・フレームワークの提案
GDPに代わる「幸福度」指標
地球環境ガバナンス
アジア新興国での労働・人権問題、環境汚染の範囲の拡大。
サプライヤーの不祥事によるブランドへの影響。
前進の道筋ーリスクから機会へ＞＞＞第5章セクター分析
サステナビリティが、国際競争力を高めながら、日本企業を成長させます。具体的にリスクを認識
し、リスクを機会に転換する前進へのアクションとは何であるのか？エネルギー、電機・電子、重
工、小売、陸海空、公共、資源などセクター（業界）、23の業種を分析し、サステナビリティが業界間
の競争や連携に作用する可能性についても考察します。
サステナビリティのための仕組み＞＞＞ 第6章社会的制度インフラ
民間企業にとってサステナビリティ活動を促進する社会的制度インフラは必要不可欠です。
イニシアティブ（GRIやCDP等）、環境税（炭素税等）、科学技術振興、財政・金融のサポート、
そして環境教育。従来のお上頼み、政治批判から脱却し、政府・行政、業界団体、官民連携
組織が先導、支援すべき社会的制度インフラとは何か？を考えます。
本冊子は概略的な内容を紹介する目的で作成されたもので、プロフェッショナルとしてのアドバイスは含まれていません。個別にプロフェッショナルからのアドバイスを受けることなく、本冊子の情報を基に判断し行動され
ないようお願いします。本冊子に含まれる情報は正確性または完全性を、（明示的にも暗示的にも）表明あるいは保証するものではありません。また、本冊子に含まれる情報に基づき、意思決定し何らかの行動を起こさ
れたり、起こされなかったことによって発生した結果について、あらた監査法人、プライスウォーターハウスクーパース株式会社、およびメンバーファーム、職員、代理人は、法律によって認められる範囲においていかなる
賠償責任、責任、義務も負いません。 © 2010 PricewaterhouseCoopers Aarata, PricewaterhouseCoopers Co., Ltd. All rights reserved. In this document, “PwC” refers to PricewaterhouseCoopers Aarata,
PricewaterhouseCoopers Co., Ltd., which is a member firm of PricewaterhouseCoopers International Limited, each member firm of which is a separate legal entity.
PwC
October 2010
2